デジタル署名

背景・歴史

紙の書類では、手書きの署名や印鑑によって、「これは本人が作成・承認した書類である」ことを示してきました。しかし、インターネット上でやり取りされるデジタルデータは、簡単に複製したり書き換えたりできてしまうため、紙の署名と同じ役割を果たす仕組みが必要になりました。1970年代に公開鍵暗号の技術が確立されたことで、この技術を応用し、本人にしか作れない「電子的な署名」を作り、誰でもそれを検証できるようにする「デジタル署名」の仕組みが考案されました。

なぜこの考え方が使われるようになったのか

インターネット上での契約や重要な連絡においては、「本当にその相手から送られてきたものか（なりすましではないか）」「送信された後に内容が書き換えられていないか」を確認できることが欠かせません。デジタル署名は、暗号化の技術を応用することで、これらを技術的に証明する手段を提供します。これにより、紙の書類と同じように、デジタルデータでも安心して重要なやり取りを行えるようになりました。

もう少し詳しく見てみる

デジタル署名は、大まかに次のような手順で行われます。

1. 送信者が、自分だけが持つ「秘密鍵」を使って、送りたいデータから署名を作成する。
2. データと署名を一緒に受信者へ送る。
3. 受信者が、送信者の「公開鍵」を使って署名を検証し、確かに送信者本人が作成したデータであること、途中で改ざんされていないことを確認する。

この仕組みが成り立つのは、秘密鍵を持つ本人にしか正しい署名を作れず、対応する公開鍵を使わなければその署名を正しく検証できない、という公開鍵暗号の性質があるためです。Webサイトの通信の安全性を示す仕組みや、電子契約サービスなど、身近な場面でデジタル署名の技術が使われています。

関連して知っておきたいこと

デジタル署名は、情報セキュリティの3要素のうち、特に「完全性」（データが改ざんされていないこと）を確認するための代表的な仕組みです。データを他人に読まれないようにする暗号化（機密性の確保）とは目的が異なりますが、どちらも同じ暗号技術を土台にしています。